阪神・淡路大震災の時、正式な外交ルートを経てスイスやフランスから来た 災害救助犬は、各メディアで報道されました。 しかし、その一方で、アメリカからの救助犬は、民間ボランティア団体からの出動の 申し出があったにも関わらず、検疫その他の諸問題がクリアできずに残念ながら入国が 実現しませんでした。 そして、今や、災害救助犬の必要性は日本国内でも認知されつつあり、各団体が国内各団体が 救助犬作出のため努力しています。 この「災害救助犬を育てるネットワーク」(Japan Rescue Dog Network、以降JRDN と略します。)は民間のボランティア活動での救助犬作出をめざしています。 当ページの救助犬協会(富山)訪問記でもご説明しましたが、 各地域ごとに3頭1チームの救助犬ユニットを作るのが基本です。 いざという時、その地域のボランティア・チームでの迅速な救助活動を 可能とするために、飼い主と愛犬(ハンドラー1人、救助犬1頭)のペアを作っていくこと を目的としています。 | プロの訓練士が訓練を入れるのではなく、飼い主が自分の愛犬と一緒になって パートナーを救助犬に仕立てていくのです。 プロの訓練士が一人で何頭も救助犬を作れても、ハンドラーの数が犬と 同じ数だけ必要だからなのです。 広域災害の場合では、短時間で多くの場所を捜索する必要があり、また 1カ所ごとの捜索においても、倒壊建築物の崩落等、危険性が増してい ないかどうかをハンドラーが判断することなので、犬の行動範囲の周囲を ハンドラーが絶えず注視する必要があります。救助犬の捜索活動におい ては「犬ぞり」のようないわゆる「多頭引き」は不可能なのです。 ですからオーナーハンドラーであることは、大変意味があるのです。 そしていざ災害の時、自らがボランティアとして参加して隣人を助ける ことが出来るかも知れないのです。
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