ペット産業は天井知らず

ペット産業は天井知らず

ペットの飼育数は、ペットフード工業会の2005年度の調査で「犬は1300万頭以上、猫は1200万頭以上、犬猫飼育数は増加傾向、全国で2,500万頭を初めて上回る」とあります。
また、05年度の日本の総人口127,757千人、14歳未満の子供の総人口数は、17562千人。
ペットの総数が子供総数を完全に上回っています。

ペット飼育家庭が増えれば、当然のようにペット関連産業の勢いも察するところです。
日本のペット産業は生体販売から、ペットフード、グッズショップ、グッズ製造、トリミングサロン、ドッグカフェ、有料ドッグラン、病院、ペット可宿、ペット葬祭まで入れていくとペット関連企業は景気が低迷した数年間も安泰でした。

愛犬を家族としている方は、少なくなった子供の分も愛犬にかける、当然のように愛犬のために使うお金は惜しまない方が多くなっています。ますますペット産業はうるおう構造です。
愛犬用のお洋服を何枚も持っている方もたくさんいらっしゃるでしょう。わが家は大型犬ですから、レインコートくらいしかないんですけど、愛犬用Ｔシャツとかフリースとかは近ごろのお出かけ時の必需品ともなっています。

日本の場合、生体販売が一番のペット産業ですが、生体販売を除いても十分な市場だと思います。

アメリカのペット産業もご多分に洩れず隆盛を誇っているようです。ペット対応の特別サービスを提供する一流ホテルもあるとか。日本では一流ホテルのペットの受け入れはまだ僅かですが、老舗の旅館やリゾート地のホテルでは受け入れが始まっています。また犬連れ専門お宿では、犬用のフレンチや特別食を提供している宿泊施設も出てきました。ペット産業がうるおうと言うことは社会が平和、安泰ということでしょうか。

一方、忘れてはならないことは、生まれてすぐに不要犬と名付けられて、殺処分される犬たちが未だにたくさん存在すると言うことです。（2006/3/15)(LIVING WITH DOGS）

米国人が飼育するペットの関連製品市場規模は、1994年の170億ドルから、10年後の2004年には3420億ドルに倍増し、05年には3630億ドル（約43兆円）に達したことが、米国ペット製品製造者協会（ＡＰＰＭＡ）の調査で明らかになった。

ＡＰＰＭＡの推計などによると、米国のペット数は、人口約2億9000万人を上回る、約3億6000万匹・頭・羽と見積もられている。
ＡＰＰＭＡによると、関連市場はペットフードや消耗品だけではなく、医療費なども含まれる。ペット向けのマッサージやスパ、高級衣服類、グルメ食品などの需要が高まった結果、市場規模が拡大したという。

また、ペット対応の特別サービスを提供する一流ホテルも登場。料金19.95ドルを支払えば、特別肉料理、ペットボトルの水やベッドを提供する。ペット愛好者の団体による世論調査によると、犬を飼う27％、猫の13％が愛する動物に「誕生日プレゼント」を贈っているという。(2006/03/14)(CNN記事より）